フルリモートで年収は下がる？給与の実態と、下げずに転職するコツ

「フルリモートで働きたい。でも、そのぶん年収が下がるんじゃないか」。転職を考えはじめた人から、この不安をよく聞きます。通勤のストレスや住む場所の自由と引き換えに、給料という一番わかりやすいものを差し出すことになるのでは、という心配です。気持ちはよくわかります。働き方を変えると、収入も一緒に変わってしまいそうな気がするものです。

先に結論をお伝えします。フルリモートにしたからといって、年収が下がるとは限りません。ただし、下がるケースがあるのも事実です。大事なのは「リモートだから下がる」と一括りにせず、どういう条件のときに下がりやすく、どういうときに下がりにくいのかを分けて考えることです。ここを整理できれば、年収を守ったままフルリモートへ移る道筋が見えてきます。

リモートで年収は本当に下がるのか

まず押さえておきたいのは、リモートワークそのものが年収を引き下げるわけではない、ということです。給料は、担う仕事の価値や成果、その会社の給与水準、そして市場でのその職種の相場によって決まります。働く場所が自宅かオフィスかは、本来その計算式の外にあるものです。

それでも「リモートにしたら下がった」という話が出てくるのは、多くの場合、リモート化と同時に別の条件が動いているからです。たとえば通勤手当や勤務地に紐づく手当がなくなったり、正社員から業務委託に切り替わったり、そもそも給与水準の低い会社へ移ったり。こうした変化が「リモートのせいで下がった」ように見えてしまう、というのが実態に近いところです。

もちろん、リモート勤務を前提に地方在住者を安く採用する、といった動きがまったくないとは言えません。ただ、これも「リモートだから一律に下がる」のではなく、採用側の設計しだいで下がる場合がある、という話です。一般論として、下がるかどうかはケースによる、と考えておくのが誠実だと思います。

まずは、どんなときに下がりやすく、どんなときに下がりにくいのかを一覧で見てみます。

同じ「フルリモート転職」でも、左側の条件が重なると下がりやすく、右側なら下げずに移れる可能性が高い、というイメージです。

なぜ「下がる場合がある」のか

下がるときには、たいてい仕組みとしての理由があります。ここを知っておくと、求人を見る目が変わります。

ひとつは、勤務地に紐づく手当の廃止です。都市部勤務を前提に地域手当や通勤手当が上乗せされていた場合、フルリモートに切り替わるとその分がなくなることがあります。基本給は変わらなくても、額面の合計が目減りして見える、という形です。

ふたつめは、地方採用枠や「リモート前提の別区分」での採用です。会社によっては、オフィス通勤の総合職とは別に、居住地を問わないリモート枠を設けていることがあります。この枠の給与テーブルが本体より低く設定されているケースがあり、同じ仕事でも入り口の区分で差がつくことがあります。

みっつめは、雇用形態の切り替えです。正社員からフルリモートの業務委託や契約社員へ移ると、額面が上がって見えても、社会保険や賞与、退職金まで含めた実質では下がっていることがあります。フリーランス的な働き方は自由度が高い一方、こうした見えにくいコストが乗っている点に注意が必要です。

そして案外多いのが、「リモートで働けるなら少し給料が下がっても構わない」と自分で受け入れてしまうパターンです。働き方の希少性に気を取られ、年収の確認や交渉を後回しにした結果、下がった条件をそのまま飲んでしまう。これは仕組みというより、進め方の問題です。裏を返せば、進め方しだいで防げるということでもあります。

年収を下げずにフルリモート転職する5つのコツ

では、年収を守ったままフルリモートへ移るには、どう動けばよいのか。実践しやすい順に5つ挙げます。

1. 成果を数字で語れるようにする。前職での実績を、金額・件数・改善率などの数字に落とし込んでおきます。「場所を問わず成果を出せる人」だと示せれば、給与を下げる理由がなくなります。リモートでは特に、成果ベースで評価される場面が増えます。
2. 正社員のフルリモートを軸に狙う。雇用形態が安定していれば、賞与や各種保障を含めた実質年収を守りやすくなります。業務委託を検討するときは、額面だけでなく手取りと保障まで含めて比べます。
3. 年収レンジの高い職種・業界を選ぶ。同じリモートでも、水準の高い領域を選べば下がりにくくなります。IT・SaaS、コンサル、専門性の高い企画職などは、リモート親和性と給与水準の両方が期待できる傾向があります。
4. 条件は内定前に交渉する。提示された年収は、確定ではなく出発点であることが多いものです。相場と自分の実績を根拠に、遠慮せず希望を伝えます。交渉のタイミングは、入社後ではなく内定前です。
5. 最初から年収基準で求人を絞る。「リモート可」で検索して後から年収を見るのではなく、年収の下限を先に決めて、その条件を満たすリモート求人だけを見る。入り口を変えるだけで、下がりやすい求人を最初から避けられます。

守りと交渉の場面ごとに、やることを整理しておきます。

年収交渉の考え方

年収交渉と聞くと身構えてしまう人もいますが、難しいことをする必要はありません。基本は「相手が納得できる根拠を添えて、希望を具体的な数字で伝える」だけです。

根拠になるのは、同じ職種・同じ経験年数の相場観と、自分がこれまで出してきた成果です。この二つがそろっていれば、希望額は「わがまま」ではなく「妥当な提案」として受け取ってもらえます。逆に根拠のない値上げ要求は通りにくいので、事前の準備がすべてと言ってよいかもしれません。

リモート勤務を理由に、こちらから譲る必要はありません。「リモートで働かせてもらう代わりに給料は下げてもいい」と考えると、その姿勢は条件にそのまま表れます。働く場所と給与は別のテーマとして、それぞれ落ち着いて話す。この切り分けができるだけで、交渉の結果は変わってきます。

NoTrain視点

NoTrainは、フルリモートと年収を天秤にかけなくていい求人を集めたい、という思いで運営しています。リモートで働けることと、年収を守れること。この二つはトレードオフではなく両立できるはずだ、というのが出発点です。

だから掲載する求人は、そもそも年収500万円以上のビジネス職を中心に選んでいます。加えて、募集要項に書かれた出社頻度の原文を一件ずつ確認し、「リモート可」の実態を人の目で検証してから載せています。約76件を掲載している時点で、通勤ゼロで働ける求人が約9割、雇用形態は正社員が約88%を占めています。フルリモートだからといって薄給の業務委託ばかり、ということにはならない実例が、ここにあります。

「リモート＝給料が下がる」という思い込みは、下がりやすい求人ばかりが目に入ることでも強まります。年収基準を最初から満たした求人だけを見れば、風景が変わって見えるはずです。私たちが年収と出社頻度の両方を確認してから掲載しているのは、その入り口を用意したいからです。

まとめ

フルリモートにしたからといって、年収が必ず下がるわけではありません。下がるときには、勤務地手当の廃止や採用区分の違い、雇用形態の切り替えといった別の理由が隠れています。仕組みを知り、成果を数字で示し、年収基準で求人を絞り、内定前に交渉する。この順に動けば、年収を守ったままフルリモートへ移ることは十分に可能です。

働き方も収入も、どちらかを諦める必要はありません。焦らず、条件を一つずつ確かめながら進んでいきましょう。

NoTrainのニュースレターでは、年収と出社頻度を確認したうえで選んだリモート求人と、働き方にまつわる考え方を定期的にお届けしています。次の一歩の材料に、よければ登録して受け取ってみてください。

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