リモートワークができる職種一覧｜ビジネス職で在宅しやすい仕事の見つけ方

「リモートワークができる職種って、結局エンジニアやデザイナーだけでしょう」。そう思っている方は、とても多いです。求人サイトで「フルリモート」と検索すると、たしかに開発職や制作職ばかりが並んで見えます。だから営業や企画、事務といったビジネス職の方は、「自分の仕事は在宅とは縁がない」と早々にあきらめてしまいがちです。

けれども、これは半分だけ正しくて、半分は誤解です。リモートワークができる職種はエンジニアやデザイナーに限らず、ビジネス職の中にも在宅しやすい仕事は確実に存在します。インサイドセールスやカスタマーサクセス、マーケティング、経理や人事といったコーポレート系まで、オンラインで進められる業務は年々増えています。

同時に、正直にお伝えしたいことがあります。職種だけを見ても、その仕事が在宅できるかどうかは完全には決まりません。同じ「営業」でも、フルリモートで完結する会社もあれば、毎日出社が前提の会社もあります。つまり傾向としての「在宅しやすい職種」は語れても、最終的にはあなたが応募する一社一社の方針で結果が分かれます。この記事では、その傾向と個社差の両方をふまえて、在宅しやすい仕事の見つけ方を整理していきます。

リモートワークができる職種の傾向

まず押さえたいのは、「なぜある職種は在宅しやすく、別の職種はしにくいのか」という軸です。ここを理解しておくと、職種名の一覧を丸暗記しなくても、自分の仕事や気になる職種が在宅向きかどうかを自分で判断できるようになります。

在宅しやすい仕事に共通するのは、大きく二つの条件です。ひとつは、成果が「どこで働くか」ではなく「何を生み出すか」で測れることです。書類を作る、数字を分析する、文章を書く、オンラインで人と話すといった仕事は、机がオフィスにあっても自宅にあっても成果物は変わりません。もうひとつは、業務がオンラインで完結しやすいことです。やり取りがメールやチャット、 web会議で成立し、紙の書類や特定の設備、対面での立ち会いを必要としない仕事ほど、場所の制約から自由になります。

逆に在宅しにくいのは、この二つの条件から外れる仕事です。店舗や工場、現場に人や物が集まることそのものが価値になる仕事、専用の機材や設備がその場所にしかない仕事は、どうしても出社や現地対応が前提になります。リモート可否を分けているのは「職種の名前」よりも「その業務がオンラインで完結するか」という中身のほうです。

この視点で見ると、ビジネス職の多くが実は在宅向きの条件を満たしていることに気づきます。営業も企画もマーケも、成果物はドキュメントや数字、コミュニケーションであり、その大半はオンラインで進められるからです。

リモートワークができる職種としにくい職種の傾向

もう少し具体的に、職種ごとの傾向を一覧で見てみましょう。ここではビジネス職を中心に、在宅しやすい側としにくい側を並べます。あくまで一般的な傾向であって、後述するとおり同じ職種でも会社によって実態は変わる点は忘れないでください。

この表で伝えたいのは、在宅しやすいかどうかは「ビジネス職か現場職か」ではなく、業務がオンラインで完結する割合で決まるということです。同じコーポレートでも、電子化された経理業務は在宅向きですが、原本の押印作業が残っていれば出社が必要になります。職種を大きなくくりで判断せず、業務の中身まで見る癖をつけると、選択肢は一気に広がります。

ビジネス職でも在宅しやすい仕事はこれだけある

ここからは、ビジネス職の代表的な職種について、どんな形なら在宅しやすいのかを具体的に見ていきます。「エンジニアじゃないから無理」と思っていた方ほど、選べる道が想像より多いことに気づくはずです。

営業職はその代表例です。外回り中心の営業は出社寄りですが、内勤で見込み客に非対面でアプローチするインサイドセールスは、ビジネス職の中でもとくに在宅と相性のよい仕事です。電話やweb会議、メールでの商談が業務の中心なので、自宅でも成果を出しやすいからです。契約後の顧客を支援するカスタマーサクセスも同様で、オンラインでの定例やサポートが主軸のため、リモートで運用している会社が増えています。

企画・マーケティング系も在宅しやすい代表格です。市場データの分析、企画書や広告クリエイティブの設計、SNSやコンテンツの運用は、いずれもパソコンとオンラインのやり取りで進みます。成果がドキュメントや数字という形で残るため、働く場所を問われにくいのがマーケ・企画職の強みです。広報やコンテンツ制作も、取材や撮影で外出することはあっても、多くの業務は在宅で回せます。

経理・人事・法務・情報システムといったコーポレート系も、電子化が進んだ範囲では在宅と両立できます。クラウド会計や電子契約、オンライン面接が浸透した会社であれば、バックオフィス職でも週の大半を在宅で働けるケースは珍しくありません。ただし押印や原本管理、対面での面談など、業務の一部に出社が残ることもあるため、どこまでオンライン化しているかは会社ごとの確認が必要です。

事務・オペレーション職も、業務のデジタル化が進んだ環境なら在宅しやすい仕事です。データ入力、受発注処理、問い合わせ対応などは、システムがクラウド上にあれば自宅からでも問題なく進められます。

こうして見ると、正社員でビジネス職として働きながら在宅する道は、決して例外的な話ではありません。雇用形態と在宅の関係が気になる方は、フルリモートの正社員は本当にある？もあわせて読んでみてください。正社員のままでも在宅で働ける仕事は、思っている以上に広がっています。

職種別の在宅しやすさと、応募前に確かめておきたいポイントを表にまとめます。

リモートワークができる職種は最後に個社の実態で決まる

ここまで職種ごとの傾向を見てきましたが、最後にもっとも大切な前提をあらためてお伝えします。在宅できるかどうかは、職種名ではなく、応募する一社一社の方針で最終的に決まります。

同じインサイドセールスでも、フルリモートを掲げる会社もあれば「立ち上げ期は毎日出社」とする会社もあります。同じ経理でも、電子化を徹底してほぼ在宅の会社と、月末だけは全員出社という会社が並んで存在します。つまり、「この職種なら在宅できる」ではなく「この会社のこの仕事は在宅できるか」で考えることが、遠回りに見えて一番の近道です。

そのためには、求人票の「リモート可」という一言をそのまま信じないことが大事です。リモート可と書いてあっても、実際には週の出社日数が決まっていたり、試用期間中は原則出社だったりするケースは少なくありません。求人票で確かめたいのは、出社頻度の具体的な数字、試用期間や研修期間中の扱い、そして例外的に出社が必要になる場面です。ここが曖昧な求人ほど、入社後に「思っていた在宅と違った」というギャップが生まれやすくなります。

あわせて、自分自身がリモート向きかどうかを見つめ直すことも大切です。在宅しやすい職種に就けても、働き方が合わなければ長続きしません。自己管理やオンライン中心のコミュニケーションに向き不向きがあるため、フルリモートに向いている人・向いていない人を読んで、自分の適性とあわせて考えてみることをおすすめします。

NoTrainでは、こうした「リモート可の実態」を編集部が一件ずつ確かめています。現在掲載しているビジネス職向けの求人は約76件で、そのうち通勤ゼロで働けるものは約9割にのぼります。ただしこれは、私たちが出社頻度の原文を確認したうえで掲載基準を満たしたものを集計した数字であって、世の中のリモート求人全体の比率を示すものではありません。あくまで、掲載前に出社頻度の記載を自分たちの目で検証しているという運用の話としてお受け取りください。

まとめると、リモートワークができる職種はエンジニアやデザイナーの専売特許ではなく、営業・企画・マーケ・コーポレートといったビジネス職にも在宅しやすい仕事は広がっています。ただし職種の傾向はあくまで出発点で、最後は個社の実態、とくに出社頻度を確かめることで自分に合う仕事にたどり着けます。傾向で候補を絞り、個社で見極める。この二段構えで探せば、在宅で働けるビジネス職はきっと見つかります。

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